ブームの真相

活況に沸く「ステーキ業態」。ブームはいつまで続くのか

2015年06月17日

しかし、今後はそういった店も増加していくことが見込まれるという。先述したアメリカ産牛肉の輸入規制緩和によって、20ヶ月未満に限られていた牛の月齢規制が30ヶ月未満まで拡大し、しっかりと味の乗ったアメリカ産牛肉が手に入るようになったためだ。また、本場のステーキハウスでも人気のTボーンやLボーンなど、骨付き肉の輸入が認められたことも大きいだろう。

今後、さらに盛り上がるであろう「肉食」ブーム

さらに、今後の輸入牛肉に関するトピックについても触れておきたい。

2015年1月に、日本とオーストラリアの経済連携協定(EPA)が発効。オーストラリア産牛肉を輸入する際の関税が引き下げられた。発効前の関税は38.5%だったが、冷蔵肉は32.5%、冷凍肉は30.5%となり、今後さらに段階的に引き下げられる。仕入れ価格の低減にも大きく貢献しそうだ。

また、最終的な協議に入っている環太平洋パートナーシップ協定(TPP)が実現すれば、輸入牛肉自体の価格がさらに下がる。これにより、外国産の牛肉がより身近な存在になることも見込まれている。このような輸入牛肉を取り巻く環境の変化は、今後も肉ブームを支えていくだろう。

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それとともに大きな期待が寄せられているのが、東京オリンピック効果だ。

「東京出店の際、アメリカ産牛肉の規制緩和とともに大きなポイントとなったのが、2020年のオリンピックでした。開催が近づくにつれ、東京という都市自体が脚光を浴びることは予想されましたが、中でも注目したのが、特に欧米諸国のお客様を中心とした赤身肉に対するニーズでした」(BLT JAPAN広報)

海外から訪れる人たちにとっては、慣れ親しんだステーキなどの肉料理を旅先でもいつもと同じスタイルで食べられることに大きな魅力があると考えられる。

ここ数年に見る史上空前の肉ブーム。様々な要素が追い風となり、その熱はまだまだ高まっていきそうだ。2020年の東京オリンピックまでが勝負という見方もある中で、今後の動向がさらに注目される。

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